2022年4月

家の建築を考えている方の中には、地鎮祭について知りたい方も多くいらっしゃるでしょう。
そのような方のために、今回は地鎮祭の概要とかかる費用について詳しく解説します。
地鎮祭を行う際に、ぜひお役立てください。

□地鎮祭とは

地鎮祭とは、家の建築に取り掛かる前に神主などを招いて、工事の安全を願う儀式です。
土地を守る神様に土地を使用する許しを請う儀式として、昔から行われてきたイベントです。
建築予定地の四角に青竹を配置し、しめ縄で祭場をつくり、施主や工事関係者が参列して行います。

開催するタイミングとしては、建築における縁起の良い日に行うのが一般的です。
建築の場合は、十二直という暦注を元に選定した建築吉日から日取りを決めます。

仮に大安であっても、十二直の三隣亡に当たる日は避けるといった、独特の慣例があります。

また、地鎮祭は仏教式やキリスト式などで行う場合もありますが、神式で行われるのが一般的です。
一般的な神式の流れは以下の通りです。

・開会の儀
・お祓い
・祭壇に神饌（しんせん）を供える
・祝詞（のりと）をあげる
・現場を祓い清める
・地鎮の儀
・玉串を祭壇に捧げる
・神饌を下げ、神様がお帰りになられる
・乾杯をする
・神饌品のおさがりを頂く
・閉式の辞

□地鎮祭にかかる費用とは

地鎮祭にかかる費用として、おおよそ3つの項目があります。

1つ目は、神主に払う「初穂料」と「お車代」です。
初穂料とは、神主さんに対して、祈祷や祭事の際に納める礼金のことです。
地鎮祭における相場料金は、3万円から5万円です。

また、神主さんが車で来る場合、別で「お車代」として1万円程度のお金を包む必要があります。

2つ目は、工務店に払う「お礼」や「お祝い」です。
棟梁に対しては1万5千円程、作業員に対しては5千円程が相場で、ご祝儀袋に包み全ての行程が終わってから渡すのが一般的です。
絶対に必要なものではありませんが、最近は現金ではなく菓子折りをお礼として渡す場合もあります。

3つ目は、ご近所に挨拶回りする際の粗品代です。
工事期間中の騒音や道沿いへの駐車などで迷惑をかける可能性もあるため、ご近所へ施工前に挨拶を行っておく事はとても重要です。

通常は、工務店などの施工業者がタオル等の粗品を用意して、地鎮祭の終了後に挨拶回りをすることが多いので、できる限り一緒に回るようにしましょう。

□まとめ

この記事では、地鎮祭の概要と費用について解説しました。
地鎮祭は、建築時によく検討されている項目なので、把握しておきましょう。
また、当社はお客様のご要望（ニーズ）に合わせた住宅を提供しますので、お気軽にご相談ください。

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家を建てる前に知っておいて欲しいのが、諸経費についてです。
家を建てる時には、土地代と建物代以外にも様々なお金がかかります。
そこで今回は、新築の諸費用と、必要な諸経費の内訳について紹介します。

□新築一戸建てを建てる際にかかる諸経費の内訳とは

新築一戸建ての諸費用の目安は以下の通りです。

・注文住宅：工事費の3〜6%
・建売住宅：物件価格の6〜9パーセント

諸費用は、住宅の価格には含まれていないため、別で考える必要があります。
また、通常は住宅ローンの借入額にも含まれません。

土地も購入する場合、事前に土地の費用を全額支払う必要があったり、土地の手付金として10%程度の現金を支払う必要があったりするため、注意が必要です。
そのため、住宅ローンを借りる前からお金が必要です。

さらに、地鎮祭や棟上げ式などを取り行う必要があるため、それらの費用もしっかり予算に入れておきましょう。

□時期に合わせて必要な諸経費について紹介します

購入する一戸建てが決まった場合、売買契約を結びます。
この時に支払う必要があるのが、手付金です。
手付金は売主に払う費用で、物件価格の5%〜10%程度です。

この手付金は、契約後に物件費用に充てられるため、一時金として預けるイメージを持つと良いでしょう。
しかし、キャンセルした場合に戻ってこないことがほとんどですので、注意が必要です。

契約後、引き渡しまでの間にも多くの費用がかかります。

まずは印紙税です。
売買契約書は課税対象の書類にあたるので、税金を支払う必要があります。
印紙を郵便局で購入して、書類に貼り付けて提出しましょう。
大体1〜2万円程度が相場です。

次に、登録免許税です。
不動産の所有権を保存したり移転したりする時には、登記費用がかかります。
登録免許税は固定資産税評価額に税率をかけた金額ですが、特例措置が適用されることもあるため、事前に調べておきましょう。

引き渡し後には不動産取得税が課税されます。
これは都道府県に支払う必要のある税金で、中古マンションの場合、取得後6ヶ月〜1年までの期間に支払う必要があります。
新築一戸建ての場合は、様々な条件を満たせば、軽減措置が受けられることもあります。

軽減措置は地域によって異なるため、ご自身の地域の措置については、事前に各々で情報収集をしましょう。

□まとめ

今回は、新築の諸費用と、必要な諸経費の内訳について紹介しました。
新築を購入する時は、住宅ローンを借りる前にも様々な費用がかかるため、あらかじめまとまったお金を準備しておきましょう。

新築一戸建ての購入を検討中の方に是非知っておいていただきたいのが、維持費についてです。
維持費がかかることはご存知の方が多いと思いますが、具体的に何にお金がかかるのかわからない方も多いでしょう。
そこで今回は、新築一戸建ての維持費についてと、維持費を安く抑える方法について紹介します。

□新築一戸建ての維持費とは？

新築一戸建ての維持費として、ここでは次の3つを紹介します。

1つ目は、固定資産税です。
固定資産税とは、不動産を保有することにかけられるもので、標準的な税率は1.4%です。
土地にも課税されますが、特例の適用で減税されることもあります。

建ててから3年間は10万円ほど、4年目以降は15万円ほどかかり、維持費の大半を占めています。

2つ目は、都市計画税です。
都市計画税とは、市街化区域にある住宅に課税され、都市計画事業や土地区画整備事業などに利用されます。
税率の上限は0.3%ですが、減税措置があり、平均納税額は3万〜5万円ほどです。

3つ目は、保険費用です。
火災保険や地震保険に未加入の場合、多額の修繕費がかかります。
保険料は、平均的に10年間で10万円〜20万円で、地震保険を付けると大体プラス1万〜3万8千円ほどです。

□維持費を安く抑える方法について紹介します！

意外とかかる維持費ですが、安く抑える方法がいくつかあるので、ここでは3つ紹介します。

1つ目は、固定資産税の控除を使うことです。
一戸建ての固定資産税の目安は、年間で10万〜20万です。
固定資産税は、広さや築年数などによって控除を受けられるため、事前にご自身の家が該当するかを確認しておきましょう。

2つ目は、火災保険の見直しを行うことです。
不動産会社からなんとなく勧められたものに入ってしまうと、保険料が高くなる可能性があります。
ご自身でプランを吟味して、合ったものに加入することを心がけましょう。
さらに、定期的に見直しをして、他に良いプランがないかを探すと良いでしょう。

3つ目は、点検やメンテナンスを細かく行うことです。
メンテナンスにはお金がかかるため、後回しにしがちですが、ずっと後回しにしていると、かえって費用が高くつくケースがあります。
そのため、日々の掃除やこまめな点検は必ず行いましょう。

□まとめ

今回は、新築一戸建ての維持費についてと、維持費を安く抑える方法について紹介しました。
維持費には固定資産税や、都市計画税などがあり、かなりの費用が必要になるでしょう。
また、維持費を抑えるためには、定期的なメンテナンスを行ったり、保険を見直したりすることが効果的です。

近年話題になっている注文住宅では、住宅を自分好みにカスタムできることが強みですよね。
しかし、いざ家をデザインするとなると、どんな家が住みやすいのか、便利なのかがわからない方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、経験者の話をもとに、注文住宅でやってよかったこと、またやって後悔したことを紹介します。

□家づくりでやってよかったこと

経験者が語る、作ってよかったもの3選を紹介します。

1つ目は、造作カウンターです。
造作カウンターとは、壁から突き出している形状の、デスクカウンターです。
小物置き、作業スペース、何かを飾る場所など、高い機能性を備えています。

2つ目は、ビルトイン食洗機です。
食器を洗わなくて良いことが食洗機の魅力ですが、後から食洗機を購入すると、キッチンの場所を大きく取ってしまうことも多いですよね。
場所を取ることもなく、食器を洗う手間もないのは、大きな魅力です。

3つ目は、外部収納です。
生ゴミや、燃えるゴミなど、家に置いておくと臭いが気になったり、ゴミ箱が場所を取ったりしてしまうことも多いのではないでしょうか。
外部収納があれば、一時的にゴミを置いておけるだけでなく、外で使う掃除用具などもまとめて置けるため便利です。

□家づくりでの後悔と、それを防ぐコツ

ここまでとは逆に、家づくりで後悔したこと3選を紹介します。

1つ目は、コンセント不足です。
最近では、ワイヤレスの家電も増えていますが、充電が必要な家電は、いまだに多いです。
毎日充電が必要なアイテムで、コンセント周りがごちゃごちゃしてしまうケースも多いです。
コンセントは、多く作っておくのがおすすめです。

2つ目は、あらゆる場所を広く作ればよかった、です。
家が完成してから、もっと広く作ればよかったと後悔する箇所が多くあります。
多いのは、ランドリースペース、玄関、リビングです。
図面だけで見ると十分に見えても、家具等を運び入れると、想像より狭く感じることが多いです。

3つ目は、日当たりです。
平面図や3Dイメージだけでは分からない日照も、後悔しやすいポイントの1つです。
特に、日中過ごす時間の多いLDKの日当たりは、よく考慮すると良いでしょう。

＊後悔しない家づくりをするためには

後悔しない家づくりのためのポイントは、打ち合わせ時間を十分に取るということ、そして、モデルハウスや完成見学会で実物を見る、ということです。
住宅のプロであるハウスメーカーとしっかり話し合いをすることは、後悔を減らすことにつながります。
また、実物を見ることで写真や間取り図だけでは伝わらない感覚を味わえます。

□まとめ

今回は、注文住宅でやってよかったことと、後悔したこと、そして後悔しない家づくりのポイントをご紹介しました。
ハウスメーカーと入念な話し合いを重ねて、世界に一つの、マイベストハウスを作れると良いですね。

住宅ローンでの借入額をどれくらいにするかお悩みの方はいらっしゃいませんか。
目安を知りたいという方も多いでしょう。
そこで今回は、世帯年収から考える借入額の目安と、その際の注意点をご紹介します。
借入額に関してお悩みの方は、ぜひ参考にしてみてください。

□世帯年収から住宅ローンの借入額を決めるときの考え方

まず、総費用と新築住宅の関係をご紹介します。
新築にかかる総費用は、世帯年収の約7倍となることが多いです。
また、注文住宅では、土地が付くと費用は高くなりやすいです。

そして、総費用のうち10～20％ほどを、自己資金で賄うのが一般的です。
ここで自己資金で賄えない分の費用を、ローンを使用して支払うことになります。

結論として、ローンの借入額は、年収を7倍したものから10～20％分引いたものが目安となります。
ただしこれはあくまでも目安であり、ローン返済の際はもちろん金利も発生します。
そのため、借入額よりも返済額は大きくなります。
また、収入自体が変動することも考慮しつつ、ローンの借入額を決められると良いでしょう。

□住宅ローンを組むときの2つの注意点

1つ目は、「将来共働きではなくなる可能性を考慮すること」です。
世帯年収からローンを借り入れる際は、将来共働きでなくなる可能性を考慮する必要があります。

出産、育児、介護といったライフステージに合わせて発生する出来事により、共働きでなくなることは多々あります。
また、共働き前提の借り入れをし、後々になって返済額が高すぎると感じることもあるでしょう。
自分たちの将来をしっかり考えたうえで、住宅ローンを組めると良いでしょう。

2つ目は、「借り過ぎに注意すること」です。
共働きで住宅ローンを組むメリットは、借入額の上限が増えることです。
一方で借りれる分だけ借りてしまうことは、良いことだと断言できません。

借入額が高くなるほど、良い物件が見つかる可能性は高くなるでしょう。
しかし、借り過ぎて返済が滞り、生活が苦しくなる可能性も否定できないでしょう。

借入額はあくまで「目安」です。
将来を考えた借入額を設定することが最も大切です。

□まとめ

住宅を購入する際にかける総費用は、世帯年収の約7倍ほどとなり、自己資金は10～20％となるのが平均です。
しかし借りれるだけ借りるという考え方は危険です。
将来共働きでなくなる可能性を考慮する必要もあります。
今回紹介したものはあくまで目安なので、しっかり夫婦で話し合って借入額を決めてください。

建ぺい率という言葉をご存じですか。
「建ぺい率とは何だろう」と疑問に思った方も多いでしょう。
この言葉は住宅建設前に知っておいてほしい言葉です。

そこで今回は、「建ぺい率と容積率とは何か」と、これらに関して知っておいて欲しいことをご紹介します。
ぜひ参考にしてみてください。

□建ぺい率と容積率とは？

＊建ぺい率とは？

建ぺい率は、「敷地に対する建物の面積の割合」です。
求め方は、「（建築面積÷敷地面積）×100」です。
ここで、建築面積とは大体、「建物を上から見たときの面積」です。

たとえば、敷地面積が100平方メートルで建ぺい率が50％の場合、建築面積は50平方メートルとなります。
建ぺい率が70％であれば、建築面積は70平方メートルです。

＊容積率とは？

容積率とは、「敷地面積に対する延床面積の割合」です。
求め方は、「（延床面積÷敷地面積）×100」です。
ここで、延床面積とは、すべての階の床面積を足し合わせたものです。
ただし、ロフトや吹き抜けは延床面積に含まれないため、注意しましょう。

たとえば、敷地面積が100平方メートルで、容積率が70％である場合を想定しましょう。
1階を40平方メートルとすれば、2階は30平方メートルとなります。

□建ぺい率と容積率に関して知っておくと良いこと

まず、建ぺい率と容積率の上限を超えている建物は、違法となります。
この場合、住宅ローンを組むことや銀行融資を受けることが不可能になります。
これは、違法の建築は流通させられないため、担保にできないことが理由です。

また、容積率の制限に関して、気を付けておくべきことがあります。
容積率は、「面した道路の幅員」によって制限がより厳しくなることがある、という点です。

1つの例として、「北側斜線制限」というものがあります。
面している道路が北側にある場合、日当たりが悪くならないようにするために高さ制限をする必要があります。

他にも容積率には、日照や通風に関する「道路斜線制限」や冬至を基準とした「日影規制」など、様々な角度から制限がかけられます。
値をオーバーすると様々なデメリットがあるため、注意しましょう。

□まとめ

今回は、「建ぺい率」と「容積率」に関して解説しました。
これらは建物の形を決める重要なものです。
言葉の意味をしっかり理解し、ローンが組めない、融資が受けられないなど想定外の事態が起こらないようにしましょう。
今回の記事を、新築を建てる際の参考にしてみてください。

住宅ローンを借り入れる際に悩みの種となるのが、「どのような金利タイプを選択すれば良いか」です。
そのような方は、金利のタイプ別の特徴を掴んでおくと、判断しやすいです。
そこで今回は、「変動金利と固定金利の違い」と、「金利タイプを選ぶ際の判断基準」をご紹介します。
ぜひ参考にしてみてください。

□金利タイプ別の特徴

＊変動金利について

この金利は、返済途中に利率が変動します。
金利タイプの中では、利率が1番低く設定されていることが多いです。
この利率は半年ごとに見直され、5年ごとに返済額が変更されます。
ただし、返済額は前回の返済額の125％以下までにしかならず、超えた分は次回に繰り越されます。

つまり、半年ごとの利率の変動を見て、次回の返済額の予想ができます。
その猶予期間で、次回の支払いの準備をすることになるでしょう。

＊固定金利について

この金利は、利率が変動しません。
変動金利に対して、利率が高く設定されていることが多いです。

この金利はさらに、一定の期間のみ金利を固定するタイプのものと、ずっと金利が一定のものに分けられます。
一定期間の終了後に金利タイプを再度選択することになります。

□どちらの金利タイプを選ぶと良いか？

結論から述べますと、これら金利はライフステージに合わせて選択すると良いでしょう。
自分たちの状況を鑑みて、より良い金利タイプを選ぶということになります。

たとえば、「計画的に返済したい」と考えているとします。
家庭がある人や、計画的な返済が自分に合っていると思う人が、これに当てはまるでしょう。
そのような人は、金利は比較的高いですが、固定金利が向いています。

他に固定金利が向いている人は、返済期間が長い人です。
期間が長くなるほど金利変動の動向が読めなくなるためです。

一方で、返済期間が短いという人は変動金利が向いているでしょう。
また、金利が高くならないと予想する人にも向いています。

他に変動金利が向いている人の特徴としては、以下のものが挙げられます。
・借入額が小さい
・資金が十分にある
これらの人は返済額が大きくなっても対応できる可能性が高いと考えられます。

□まとめ

金利タイプの選択は、一概にどちらが良いというものではありません。
人によって、時期によって選択すべき金利タイプは異なるのです。
そのため、自分のライフステージを考えることが、金利タイプを選ぶ基準となるでしょう。
今回の記事が、住宅ローンを組まれる方の参考になれば幸いです。

日本では地震が多く、それに対応した住宅の工法が存在します。
そこで今回は、耐震構造を取り入れようとしたときに疑問を持たれやすい、「制震、耐震、免震の違い」をご紹介します。
また、それぞれコストについても解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。

□制震、耐震、免震とは？

「制震」とは、地震の揺れを抑えることです。
地面に家の土台を作るため地震の揺れが建物に伝わりやすくなりますが、建物内に制震材を組み込むことで、揺れを少なくできます。
具体的には、地震のエネルギーを熱エネルギーに変換する装置を使い、揺れを抑えます。

「耐震」とは、震動に耐えることです。
つまり、耐震工法とは、地震の揺れに住宅が耐えられるようにする工法です。
地震がよく発生する日本において、最も利用されている工法です。
何か特別な装置を使うというよりは、構造を特別にして地震に耐えられるようにするイメージです。

「免震」とは、地震による家具の破損や建物自体の倒壊を防ぐことです。
耐震や制震との違いは、建物内部の破壊を防げる点でしょう。
また、このための装置は地盤と建物の土台との間に作られる点が、制震との違いでしょう。

□制震、耐震、免震のそれぞれの特徴とコストについて

制震のメリットは、耐震よりも地震の揺れに強く、免震に比べコストが安い点です。
また、メンテナンスが不要で繰り返し発生する地震に強いです。
一方で、耐震に比べてコストがかかってしまいます。

耐震のメリットは、コストが安い点です。
一方でデメリットは、繰り返しの地震に弱いことと、地震の揺れの力が直接建物に伝わってしまう点でしょう。

免震のメリットは、揺れをとても小さくできる点です。
一方でデメリットは、台風や津波といったほかの災害への耐性は低く、コストが高い点でしょう。
また、縦方向の地震に弱く、定期的なメンテナンスを必要とします。

コスト面についてまとめると、免震、制震、耐震の順にコストが安くなっていきます。
また、他の災害に目を向ける必要がある地域であれば、免震ではなく制震や耐震を取り入れるといった、状況に合わせた選択が必要であるといえます。

□まとめ

今回の記事では、制震、耐震、免震のそれぞれの特徴と、メリット、デメリットをご紹介しました。
コスト面で見ると耐震が最も小さく、免震が最も大きいです。
しかしそれ以外にもそれぞれの工法には特徴があるため、住んでいる地域の性質などを考慮しつつ選択すると良いでしょう。