耐震と制振と免震の違いについて解説いたします!

日本では地震が多く、それに対応した住宅の工法が存在します。
そこで今回は、耐震構造を取り入れようとしたときに疑問を持たれやすい、「制震、耐震、免震の違い」をご紹介します。
また、それぞれコストについても解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。

□制震、耐震、免震とは?

「制震」とは、地震の揺れを抑えることです。
地面に家の土台を作るため地震の揺れが建物に伝わりやすくなりますが、建物内に制震材を組み込むことで、揺れを少なくできます。
具体的には、地震のエネルギーを熱エネルギーに変換する装置を使い、揺れを抑えます。

「耐震」とは、震動に耐えることです。
つまり、耐震工法とは、地震の揺れに住宅が耐えられるようにする工法です。
地震がよく発生する日本において、最も利用されている工法です。
何か特別な装置を使うというよりは、構造を特別にして地震に耐えられるようにするイメージです。

「免震」とは、地震による家具の破損や建物自体の倒壊を防ぐことです。
耐震や制震との違いは、建物内部の破壊を防げる点でしょう。
また、このための装置は地盤と建物の土台との間に作られる点が、制震との違いでしょう。

□制震、耐震、免震のそれぞれの特徴とコストについて

制震のメリットは、耐震よりも地震の揺れに強く、免震に比べコストが安い点です。
また、メンテナンスが不要で繰り返し発生する地震に強いです。
一方で、耐震に比べてコストがかかってしまいます。

耐震のメリットは、コストが安い点です。
一方でデメリットは、繰り返しの地震に弱いことと、地震の揺れの力が直接建物に伝わってしまう点でしょう。

免震のメリットは、揺れをとても小さくできる点です。
一方でデメリットは、台風や津波といったほかの災害への耐性は低く、コストが高い点でしょう。
また、縦方向の地震に弱く、定期的なメンテナンスを必要とします。

コスト面についてまとめると、免震、制震、耐震の順にコストが安くなっていきます。
また、他の災害に目を向ける必要がある地域であれば、免震ではなく制震や耐震を取り入れるといった、状況に合わせた選択が必要であるといえます。

□まとめ

今回の記事では、制震、耐震、免震のそれぞれの特徴と、メリット、デメリットをご紹介しました。
コスト面で見ると耐震が最も小さく、免震が最も大きいです。
しかしそれ以外にもそれぞれの工法には特徴があるため、住んでいる地域の性質などを考慮しつつ選択すると良いでしょう。

耐震等級3はこれからの家づくりに必要かを解説いたします!

家を建てることを検討している方に知っておいて欲しい言葉が、「耐震等級」です。
日本は地震大国であり、その対策をするためにこの言葉を知っておきましょう。
そこで今回の記事では「耐震等級」と、「耐震等級3は必要か」ということを解説していきます。

□耐震等級3とは?

「耐震」とは、振動に対する耐性です。
そして、地震に対してどれくらいの性能を発揮するかを表したものが、耐震等級です。
この指数は1から3まであり、品確法によって定められています。

耐震等級1は、「非常に大きい地震でも被害のない程度」とされています。
逆に言えば、大きな地震を耐えるのに十分であってはじめて、耐震等級1となります。
そして耐震等級2は1の1.25倍、3は1.5倍の耐性があるということになっています。

□耐震等級3は必要?

それでは、耐震等級3である必要性はあるのでしょうか。
耐震等級は、地震度を表す「ガル」によっても表されます。
具体的には、耐震等級1では400ガル、2では500ガル、3では600ガルの地震にそれぞれ耐えられます。

ここで日本で起こった大規模地震を見てみると、2011年の東日本大震災では2900ガル、阪神大震災では800ガルが計測されています。
これだけを見ると「耐震等級って意味あるのかな」と感じてしまうかもしれません。
しかし、実際の被害状況を見ると、耐震等級が高いものほどやはり被害は少なくなっています。

結論として、耐震等級を高くすることはとても重要です。
確かに、完全に被害を0にすることはできません。
しかし、被害を少しでも軽減するために、耐震等級は3にしておいたほうが良いでしょう。

日本は地震大国です。
これからも大きな地震が発生すると予想されています。
地震への耐性がある家であることに越したことはありません。

最後に、耐震等級2と3の違いを見てみましょう。
まず、必要壁量に関しては、耐震等級2は1の1.5~1.7倍、3では1.7~2倍の厚さとなります。
そしてもちろん、壁が多くなるほどコストは大きくなります。
設計上での制限にもなるため、「耐震性」、「構造」、「コスト」すべてを鑑みる必要があります。

□まとめ

「耐震等級」とは、地震に対する耐性の指数です。
1~3まであり、できれば3を取り入れたいところです。
ただし、指数が高ければ完全に被害を抑えられる、という訳ではない点に注意が必要です。
日本では地震対策が必須であるため、新築を検討する際は耐震等級に関してしっかり考えておく必要があります。