地鎮祭にかかる費用について詳しくご紹介いたします!

家の建築を考えている方の中には、地鎮祭について知りたい方も多くいらっしゃるでしょう。
そのような方のために、今回は地鎮祭の概要とかかる費用について詳しく解説します。
地鎮祭を行う際に、ぜひお役立てください。

□地鎮祭とは

地鎮祭とは、家の建築に取り掛かる前に神主などを招いて、工事の安全を願う儀式です。
土地を守る神様に土地を使用する許しを請う儀式として、昔から行われてきたイベントです。
建築予定地の四角に青竹を配置し、しめ縄で祭場をつくり、施主や工事関係者が参列して行います。

開催するタイミングとしては、建築における縁起の良い日に行うのが一般的です。
建築の場合は、十二直という暦注を元に選定した建築吉日から日取りを決めます。

仮に大安であっても、十二直の三隣亡に当たる日は避けるといった、独特の慣例があります。

また、地鎮祭は仏教式やキリスト式などで行う場合もありますが、神式で行われるのが一般的です。
一般的な神式の流れは以下の通りです。

・開会の儀
・お祓い
・祭壇に神饌(しんせん)を供える
・祝詞(のりと)をあげる
・現場を祓い清める
・地鎮の儀
・玉串を祭壇に捧げる
・神饌を下げ、神様がお帰りになられる
・乾杯をする
・神饌品のおさがりを頂く
・閉式の辞

□地鎮祭にかかる費用とは

地鎮祭にかかる費用として、おおよそ3つの項目があります。

1つ目は、神主に払う「初穂料」と「お車代」です。
初穂料とは、神主さんに対して、祈祷や祭事の際に納める礼金のことです。
地鎮祭における相場料金は、3万円から5万円です。

また、神主さんが車で来る場合、別で「お車代」として1万円程度のお金を包む必要があります。

2つ目は、工務店に払う「お礼」や「お祝い」です。
棟梁に対しては1万5千円程、作業員に対しては5千円程が相場で、ご祝儀袋に包み全ての行程が終わってから渡すのが一般的です。
絶対に必要なものではありませんが、最近は現金ではなく菓子折りをお礼として渡す場合もあります。

3つ目は、ご近所に挨拶回りする際の粗品代です。
工事期間中の騒音や道沿いへの駐車などで迷惑をかける可能性もあるため、ご近所へ施工前に挨拶を行っておく事はとても重要です。

通常は、工務店などの施工業者がタオル等の粗品を用意して、地鎮祭の終了後に挨拶回りをすることが多いので、できる限り一緒に回るようにしましょう。

□まとめ

この記事では、地鎮祭の概要と費用について解説しました。
地鎮祭は、建築時によく検討されている項目なので、把握しておきましょう。
また、当社はお客様のご要望(ニーズ)に合わせた住宅を提供しますので、お気軽にご相談ください。

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新築を建てる方必見!諸経費の内訳をご紹介いたします!

家を建てる前に知っておいて欲しいのが、諸経費についてです。
家を建てる時には、土地代と建物代以外にも様々なお金がかかります。
そこで今回は、新築の諸費用と、必要な諸経費の内訳について紹介します。

□新築一戸建てを建てる際にかかる諸経費の内訳とは

新築一戸建ての諸費用の目安は以下の通りです。

・注文住宅:工事費の3〜6%
・建売住宅:物件価格の6〜9パーセント

諸費用は、住宅の価格には含まれていないため、別で考える必要があります。
また、通常は住宅ローンの借入額にも含まれません。

土地も購入する場合、事前に土地の費用を全額支払う必要があったり、土地の手付金として10%程度の現金を支払う必要があったりするため、注意が必要です。
そのため、住宅ローンを借りる前からお金が必要です。

さらに、地鎮祭や棟上げ式などを取り行う必要があるため、それらの費用もしっかり予算に入れておきましょう。

□時期に合わせて必要な諸経費について紹介します

購入する一戸建てが決まった場合、売買契約を結びます。
この時に支払う必要があるのが、手付金です。
手付金は売主に払う費用で、物件価格の5%〜10%程度です。

この手付金は、契約後に物件費用に充てられるため、一時金として預けるイメージを持つと良いでしょう。
しかし、キャンセルした場合に戻ってこないことがほとんどですので、注意が必要です。

契約後、引き渡しまでの間にも多くの費用がかかります。

まずは印紙税です。
売買契約書は課税対象の書類にあたるので、税金を支払う必要があります。
印紙を郵便局で購入して、書類に貼り付けて提出しましょう。
大体1〜2万円程度が相場です。

次に、登録免許税です。
不動産の所有権を保存したり移転したりする時には、登記費用がかかります。
登録免許税は固定資産税評価額に税率をかけた金額ですが、特例措置が適用されることもあるため、事前に調べておきましょう。

引き渡し後には不動産取得税が課税されます。
これは都道府県に支払う必要のある税金で、中古マンションの場合、取得後6ヶ月〜1年までの期間に支払う必要があります。
新築一戸建ての場合は、様々な条件を満たせば、軽減措置が受けられることもあります。

軽減措置は地域によって異なるため、ご自身の地域の措置については、事前に各々で情報収集をしましょう。

□まとめ

今回は、新築の諸費用と、必要な諸経費の内訳について紹介しました。
新築を購入する時は、住宅ローンを借りる前にも様々な費用がかかるため、あらかじめまとまったお金を準備しておきましょう。